本書でセンは、食糧の備蓄と飢餓の間には自動的な関連がないことを証明しました。もちろん食糧の供給量が減少することで飢餓はおきますが、そこに食糧があったとしても、食糧が届かない集団があることを明らかにしたのです。現在のバングラディシュのダッカ出身のセンは、インド大陸で起こった一連の飢餓を例にしながら、傷つきやすい集団に本来付与された諸権利が、正常に行使されないために起きた飢餓を分析したのです。
インドではイギリスからの独立以来、組織的に飢餓が回避されてきましたが、政治体制の非民主的な性質と飢餓の関係、例えば1958年から1961年の中国で起こった飢餓と当時の政治体制に関連があると分析しました。選挙の自由、報道の自由、発言の自由などを含む自由こそが、飢餓をなくすために責任を果たすことができるのです。本書ではこれらを「権原」、つまり権利の発生する原因という用語で説明しますが、上記のように権利という用語でも説明できそうです。
本書は1981年の刊行ですが、1985年に潜在能力（capability）という概念を提唱しています。栄養を摂る機能が十分に実現しているとか、自尊を持つ機能が充足しているといった、個々の機能も重要ですが、センは様々な機能の集合を潜在能力と呼びました。潜在能力とは、何ができるか、どんな状態になれるかなど、その人の選択の幅、選択の自由を表したものです。
重要な点は、個々の機能を高めることが目標ではなく、潜在能力を高めることを最終目標としたことです。これは飢饉ばかりでなく他の領域にも応用可能です。例えば俳優が舞台に立って演技をするには、セリフを覚え、明瞭な発声をし、役に合った表情・しぐさをしなければなりません。だから、そのための機能を高めることが求められます。しかしこれらの機能を高めることが最終目標ではありません。最終目標は現在の役をこなすことを含めて、別の役も演じられる俳優になることです。それには現在選択されていない機能４や５も必要になるでしょう。現在選択されていない機能も含むので、潜在能力なのです。
経済や政治は、効用や満足や利益ではなく、この潜在能力を高めることを目標とすべきです。そのために本書が提唱する権原的アプローチが重要になるのです。この変更は、個人の能力から社会的能力へ関心を移行させることでもあります。センは、経済成長より社会的正義を重視するスタンスにあるといえましょう。
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